ビデオ
社会貢献の取り組み
コミュニティや世界を、絶えず良くしていくために。
社員の社会貢献活動を支える取り組み
Jamf Nation Global Foundationは、2013年に設立された非営利の501(c)(3)団体です。Jamf従業員が地域コミュニティに対して意義のある貢献活動を行うことを支援しています。従業員によるボランティア活動や寄付など、Jamfがチームとして投資していく際のフレームワークとしての役割を果たしています。
Jamfは、自社のコアバリューに共鳴する非営利団体とパートナーシップを結び、従業員の情熱を原動力に社会貢献を推進しています。 その成果は、毎年何千時間にもおよぶボランティア活動と多額の寄付というかたちで表れています。
Jamfの従業員は、以下のようなかたちで社会に貢献しています：
マッチングギフト
従業員マッチングギフトは、従業員の寄付と同額をJNGFが寄付するというプログラムです。従業員1名につき年間4,000ドルまで利用できます。この4,000ドルという上限は、マッチングギフトとボランティア活動への報奨を合わせた合計額となります。対象となるのは、501(c)(3)団体またはそれに準ずる国際団体に対する寄付です。
10-10-10
10-10-10は、 特定の目的の実現に向けて集まる従業員を支援するプログラムです。具体的には、10名以上の従業員が同一団体のボランティア活動に2時間以上参加するか、同一団体に寄付をした場合に、JNGFがその寄付の総額の10倍の金額を寄付します（ただし、10,000ドルを上限とします）。
Directed Funding（指定ファンディング）
Directed Funding（指定ファンディング）とは、社員が自分の住む地域や興味のある分野に沿った団体や活動に対して、寄付やボランティアを通じて支援できる制度です。このプログラムは、対象の団体のミッションの推進や社会的影響力の向上を支援します。
ボランティア活動報奨
ボランティア活動1時間につき10ドルを獲得し、任意の対象に寄付できるプログラムです。マッチングギフトとの合計で4,000ドルが上限となります。
ボランティア休暇
Jamfでは、従業員に対し地域コミュニティへの貢献を奨励するため、年間24時間のボランティア休暇を認めています。
ERG指定寄付
従業員リソースグループが自らのミッションに沿った活動や団体に寄付を行うプログラムです。
力を合わせることによる効果
Jamf、従業員、JNGFのすべてが一丸となることにより生まれた成果をご覧ください。790万ドル
寄付済み
100,000時間
ボランティア活動時間
29
Matter Innovation Hubsがスタート
5,000人以上
支援した学生数
MATTER Innovation Hub
Jamfが創設したMATTER Innovation Hub（MIH）は、Appleの技術とJamfコミュニティ教育支援チームの協力のもと、21世紀型の学習環境を提供する教育センターです。サステナブルな設計のもと、学ぶ人を中心に据えた環境を構築し、個々に最適化された魅力的な学習体験を実現しています。
2017年にJamf社員がハイチを訪れたことをきっかけに始まったこの取り組みは、単なる技術提供にとどまらず、MATTERとの本格的な連携へと広がっていきました。現在では、アメリカ合衆国、ジンバブエ、ウガンダ、アフガニスタン、南アフリカ、レバノンの6地域に24拠点を展開しています。
Jamfが実施するTEAL+モデルとMIHは、各組織のニーズに応じてスケーラブルに設計されており、学習ハブとしての活用はもちろん、教室への直接導入も可能です。プログラムの核となっているのは、Appleテクノロジー、カリキュラム、教育用アプリケーションの3点です。もっとも、プログラムに参加したどの団体にも共通する一番の変化は、受け身の授業からテクノロジーを使ったアクティブラーニングに移行したことにほかなりません。
ブログ
どのHubも、以下の3つのコンセプトを基盤としています。
安心して自分らしく成長できる、安全で心地よい環境
クリティカルシンキングと創造性を重視した、学習者主体の学びの場
利用、保守ともに簡単で、3年間のサポートも付いた持続可能な設計
教育を通じて、即戦力となる力を育む
Jamfでは、高校生を対象に実際の職場を体験できる機会を提供しています。Code2Collegeとの提携により、エンジニア志望のインターンがJamfのチームに参加し、実際のソフトウェア開発に携わりながらコーディングを学んでいます。また、Cristo Rey高校との共同プログラムである Work Study Program では、生徒がミネアポリスのJamf本社のさまざまな部門で実務経験を積んでいます
Jamfは、Apple認定資格のトレーニングコースを立ち上げる全米規模の取り組みにおいて、Mesa コミュニティ・カレッジとパートナーシップを結んでいます。また、Jamf Certified AssociateとJamf Certified Techの2つの認定資格を取得できる8週間のプログラムでは、参加者がアリゾナ州フェニックスで有給実習生に採用される成果をあげています。
国外に目を向けると、ジンバブエでは、早期教育をその後のキャリアにつなげていくための機会を提供するMatter Career Readiness Institute（MCRI）を支援しています。MCRIは、MATTER Innovation Hub を基盤としており、今日までに、Jamfを含めたパートナー企業4社に計21名がフルタイムのソフトウェアエンジニアとして採用された実績があります。
Kinder-to-Career（幼児期からキャリアまで）プログラムでは、2030年までに卒業生100名をフルタイム雇用に導くことを目標としています。